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胃がんの発症から仕事復帰まで

胃がんと診断されてから仕事復帰までのプロセスについて詳しく解説します。

胃がんの治療と仕事復帰に向けたプラン

胃がんと診断されたら速やかに会社に報告する

胃がんと診断されて最初にやるべきは、会社への報告です。症状のステージに関わらず、まずは会社の上司に対し、胃がんと診断された旨を伝えるようにしましょう。

今後の治療スケジュールを報告する

胃がんと診断された場合、まずは速やかに会社(上司)にその旨を伝えます。のち、主治医との相談で治療スケジュールが確定したら、こちらも詳細に会社に伝えます。

中には、自分が胃がんにかかったことを会社に伝えたくない、という人もいるかも知れません。その気持ちは分かりますが、症状のステージによっては、治療のために遅刻・早退を余技なくされたり、または長期休暇が必要となったりすることもあります。

きちんとした理由を伝えずに遅刻・早退・休暇を繰り返していては、社内での評価も下がることでしょう。胃がんと診断された場合には、後々の自分の立場のためにも、必ず会社に報告するようにしてください。

会社における治療の支援制度の有無を確認する

会社によっては、育児休暇や介護休暇と同様に、福利厚生の一環として、癌などの治療のための休暇を用意している場合があります。社内にそのような制度があるかどうか、総務部などに確認を取りましょう。

癌治療のための休暇制度が会社に用意されていない場合には、現行の社内規則の中で、自分は何日間休みを取ることができるのかを確認します。あわせて、規定を超えた日数を休んだ場合の処遇等についても確認するようにしましょう。

治療開始から仕事復帰までのスケジュールも、総務や人事と共有するようにしてください。

国の癌支援制度を活用する

治療のために会社を休む、または辞めるといった事態になった場合、一定期間の減収を避けることはできないでしょう。自営業者の場合であっても、その間の営業はできなくなるので、収入は大幅に減少します。

少しでも経済的な負担を減らすため、以下で紹介する国の支援制度を活用するようにしましょう。

高額医療費制度

1ヶ月で要した医療費が一定水準を超えた場合、その超過分について、加入している健康保険から支払を受けられる制度です。健康保険組合に加入していることが前提です。

医療費控除

一年間で支払った医療費が一定水準を超えた場合、確定申告を行なうことで、超過分が年間所得から控除される制度。所得税や住民税が軽減されます。

ひとり親家庭等医療費助成制度

母子家庭または父子家庭において、子どもが18歳未満である場合、親や子供の医療費の一部が支給される制度です。

傷病手当金

療養中に支払われる会社からの給与が、加入中の健康保険の傷病手当よりも低い場合、その差額を健康保険が補って支払う制度です。健康保険組合に加入していることが前提です。

生活福祉資金貸付制度

各自治体が提供している融資制度。低所得者を対象に、低金利または無金利で資金の融資をします。

生活保護制度

健康で文化的な最低限度の生活を営むことができない世帯に対し、国と自治体が協力して世帯の生活費を補う制度です。

障害年金

病気などが原因で仕事や生活に支障が生じる状況になった場合、障害のレベル等を基準に生活費が支払われる制度です。

会社を解雇された場合の対応

会社は、最大限の努力をもって患者の仕事復帰をサポートするでしょう。しかしながら、癌の治療を経た患者の中には、会社を解雇される人がいることも事実です。

万が一、会社を解雇された場合には、以下のように対応しましょう。

解雇の合理的な理由を確認する

胃がんを患ったことで会社を解雇された場合、多くの人は、これを不当解雇と感じるでしょう。しかしながら、会社側がその人の仕事復帰に向けて様々な努力(配置転換など)を行なったものの、「労働能力の低下」が著しい場合には、会社は正当な理由をもって解雇権を発動することができます。

解雇を通達された場合には、いかなる理由に基づくものなのか、会社に確認をしてください。自分自身で「労働能力の低下」が著しいと感じていない場合には、労働基準監督署などに相談してみるようにしましょう。

就労支援サービスを利用する(ハローワークや転職エージェント)

厚生労働省の指示のもと、ハローワークと病院が連携し、各患者の状況を踏まえた職業相談・職業紹介を行なっています。企業側は、求職者が病気であったことを前提に求人を出しているため、就業までスムーズに進む可能性もあるでしょう。

また、民間会社の中にも、ハローワークと同様の職業紹介を行なっているところもあります。転職エージェントと呼ばれる民間会社に登録すれば、専任の担当者から、就業に向けた具体的なサポートを受けることができます。

経験を活かして独立する方法も

前職場で専門的な仕事をしていた場合、その専門性を活かして独立する方法も選択肢の一つでしょう。インターネットを介し、自身の専門能力に応じた仕事ができるサイト(クラウドソーシング)も多数存在しています。

仕事の種類にもよりますが、特にPCを使用した仕事を多くこなしていた人にとっては、現実的な職業の一つとなります。

厚生労働省による職場復帰支援ガイドラインの問題点

静岡県立がんセンターの調べによると、癌と診断されて会社を辞める人の比率は、全患者の約3割。そのうち約半数が、治療開始前に会社を辞めています。

また、会社を辞めた人のうち、治療後に転職を果たした人の約4割は、非正規雇用であると言われています。

これらの事態を憂慮し、平成28年、厚生労働省では「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」を発表しました。

URL:http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000113365.html

同ガイドラインの趣旨は、「会社と病院とが情報共有し、治療を終えた患者のスムーズな職場復帰を推進する」というもの。

一見、患者にとっては理想的な趣旨に聞こえますが、患者の中には「会社と病院とが病状を共有しないで欲しい」と望む声もあります。なぜならば、たとえば短時間労働が望ましいことや肉体労働は難しいことなど、医師から会社に対して「本人に無理をさせないように」との趣旨の提言があった場合、患者は様々なチャンスを逃すかもしれないからです。将来的なキャリアへつなげるチャンスがなくなる人もいるでしょう。医師からの提言を解雇の理由とされる人もいるでしょう。

そのような理由で、癌患者の中には、同ガイドラインの存在を会社に隠したいと考える人もいるようです。

胃がんと仕事復帰の現実と向き合う

あるデータによると「癌になっても働きたい」と答えた人の比率は75.9%。大半の人は、癌になっても、引き続き同じ職場で働きたいと考えています。

もちろん、胃がんが初期のステージであれば、治療後、問題なく職場復帰を果たすことができるでしょう。しかしながら、胃の多くを切除するような大掛かりな治療を受けた場合、基本的には、再発予防のための通院や治療を継続的に受けなければなりません。そのため、以前のように元気に働くことは難しくなるというのが現状です。

抗がん剤には、吐き気やめまい、手足のしびれなど、様々な副作用があります。これらを背負いながら仕事を続けることは、以前とは比較にならないほど大変です。やがて会社にいること自体に罪悪感を覚え、中には鬱を発症してしまう人すらいると言います。

胃がんの治療後は、自身の体を最優先に考えることが第一。治療を優先しつつ、体に無理のない範囲内での仕事を考えたほうが、精神的にも健康に過ごすことができるでしょう。

知っておきたい胃がんと免疫力の関係
知っておきたい胃がんと免疫力の関係

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